東大生の就職状況東大生の就職状況 2020年度
東大生は卒業後、どのような職業に就くのでしょうか。学部卒業者と大学院修了者それぞれの就職先について見ていきましょう。
2021/10/15 掲載
東京大学 卒業・修了者 就職状況
学部生は楽天が前年度9位から首位へ 院生はソニーが2年連続トップ
民間企業は、学部卒業者は楽天、大学院修了者はソニーがそれぞれ首位になりました。中央官庁への就職は、学部卒業者は財務省と総務省が同率1位、大学院修了者の最多は経済産業省でした。
東京大学 学部卒業者の就職状況
東京大学 学部卒業者の就職状況(民間企業)
19人で学部卒業者の就職先企業トップに立った楽天は、2019年度・2018年度にそれぞれ9位(11人)・10位(9人)だったところからの躍進が目立ちます。2位は三菱商事で16人です。こちらも2019年度13人で6位だったところから順位を上げました。
14人で同率4位だったのが、デロイト トーマツ コンサルティングとマッキンゼー・アンド・カンパニーです。2019年度はそれぞれ10位と15位でした。同じコンサルティング企業でも、2019年度3位だったPwCコンサルティングは8位、4位だったアクセンチュアは10位と順位を下げました。2019年度は上位20位に名前のなかったクニエは9人で13位に入るなど、コンサルティング企業の人気ぶりと顔ぶれの入れ替わりの激しさが依然としてうかがえます。
2019年度はトップに立っていた三井住友銀行とともに13人で6位だった野村証券は、2019年度トップ20圏外、18年度は8人で11位などとなっていたところから順位を上げました。19位のみずほ証券も2019年度は20位以内に入っておらず、大和証券も15位から12位へと上昇しましたが、2019年度11位のSMBC日興証券は姿を消しています。
順位 | 企業名 | 順位差 | 業種 | 人数 |
---|---|---|---|---|
1 | 楽天(9) | ↑ | サービス業 | 19 |
2 | 三菱商事(6) | ↑ | 卸売業 | 16 |
3 | 三菱UFJ銀行(2) | ↓ | 銀行業 | 15 |
4 | デロイト トーマツ コンサルティング(10) | ↑ | サービス業 | 14 |
マッキンゼー・アンド・カンパニー(15) | ↑ | サービス業 | 14 | |
6 | 三井住友銀行(1) | ↓ | 銀行業 | 13 |
野村証券(―) | ↑ | 証券、商品先物取引業 | 13 | |
8 | PwCコンサルティング(3) | ↓ | サービス業 | 12 |
三井物産(8) | → | 卸売業 | 12 | |
10 | NHK(6) | ↓ | 情報・通信業 | 11 |
アクセンチュア(4) | ↓ | サービス業 | 11 | |
12 | 大和証券(15) | ↑ | 証券、商品先物取引業 | 10 |
13 | クニエ(―) | ↑ | サービス業 | 9 |
東京海上日動火災(4) | ↓ | 保険業 | 9 | |
野村総合研究所(―) | ↑ | 情報・通信業 | 9 | |
16 | 伊藤忠商事(11) | ↓ | 卸売業 | 8 |
住友商事(15) | ↓ | 卸売業 | 8 | |
日本経済新聞社(―) | ↑ | 新聞・出版・広告 | 8 | |
日本政策投資銀行(15) | ↓ | その他金融業 | 8 | |
20 | みずほ証券(―) | ↑ | 証券、商品先物取引業 | 7 |
丸紅(―) | ↑ | 卸売業 | 7 | |
※括弧内の数字は前年の順位を、(―)は前年21位以下を表します。 ※東京大学新聞社まとめを元に作成 |
(人) |
東京大学 学部卒業者の就職状況(官公庁)
官公庁の首位は財務省と総務省でともに15人でした。総務省は2019年度に引き続いてのトップですが、財務省は8人で6位だったところから人数を2倍近く増やした形です。同率3位の外務省と経済産業省は、2019年度も10人で同率2位でした。
学部卒業者 | |||
---|---|---|---|
順位 | 省庁名 | 順位差 | 人数 |
1 | 財務省(6) | ↑ | 15 |
総務省(1) | → | 15 | |
3 | 外務省(2) | ↓ | 10 |
経済産業省(2) | ↓ | 10 | |
5 | 警察庁(4) | ↓ | 8 |
農林水産省(7) | ↑ | 8 | |
7 | 防衛省(10) | ↑ | 7 |
8 | 国土交通省(4) | ↓ | 6 |
9 | 厚生労働省(―) | ↑ | 5 |
10 | 金融庁(―) | ↑ | 4 |
※括弧内の数字は前年の順位を、(―)は前年21位以下を表します。 ※東京大学新聞社まとめを元に作成 |
(人) |
東京大学 大学院修了者の就職状況
東京大学 大学院修了者の就職状況(民間企業)
大学院修了者では、2019年度に引き続きソニーが1位でした。2位のアクセンチュアは2017年度の、3位の日立製作所は2018年度のトップです。同じ電気機器ではパナソニックが2019年度トップ20圏外から12位、キーエンスとキオクシアも圏外から15位と順位を上げた一方で、富士通は4位から10位、日本IBMは5位から15位、NECは13位から圏外へ下降するなど差が出ました。
例年安定して20位以内に入っていたものの2019年度は姿を消していた中外製薬は4位に舞い戻りました。6位のアマゾンウェブサービスジャパンと15位のアマゾンジャパンは、ともに2019年度トップ20圏外だったところからランクインし、存在感を見せました。
コンサルティング企業で上位20位以内に入ったのはアクセンチュア、PwCコンサルティング(11位)、2019年度はトップ20に入っていなかったマッキンゼー・アンド・カンパニー(13位)の3社です。この3社はすべて、学部卒業者のランキングでも20位以内に入っています。
順位 | 企業名 | 順位差 | 業種 | 人数 |
---|---|---|---|---|
1 | ソニー(1) | → | 電気機器 | 43 |
2 | アクセンチュア(5) | ↑ | サービス業 | 33 |
3 | 日立製作所(5) | ↑ | 電気機器 | 28 |
4 | 中外製薬(―) | ↑ | 医薬品 | 23 |
野村総合研究所(2) | ↓ | 情報・通信業 | 23 | |
6 | アマゾンウェブサービスジャパン(―) | ↑ | サービス業 | 22 |
7 | ソフトバンク(11) | ↑ | 情報・通信業 | 21 |
8 | NTTデータ(8) | → | 情報・通信業 | 20 |
トヨタ自動車(3) | ↓ | 輸送用機器 | 20 | |
10 | 富士通(4) | ↓ | 電気機器 | 19 |
11 | PwCコンサルティング(11) | → | サービス業 | 18 |
12 | パナソニック(―) | ↑ | 電気機器 | 17 |
13 | マッキンゼー・アンド・カンパニー(―) | ↑ | サービス業 | 15 |
14 | ヤフー(13) | ↓ | 情報・通信業 | 14 |
15 | アマゾンジャパン(―) | ↑ | 小売業 | 13 |
キーエンス(―) | ↑ | 電気機器 | 13 | |
キオクシア(―) | ↑ | 電気機器 | 13 | |
リクルート(13) | ↓ | サービス業 | 13 | |
楽天(9) | ↓ | サービス業 | 13 | |
三菱電機(13) | ↓ | 電気機器 | 13 | |
清水建設(―) | ↑ | 建設業 | 13 | |
東京電力(―) | ↑ | 電気・ガス業 | 13 | |
日本IBM(5) | ↓ | 電気機器 | 13 | |
※括弧内の数字は前年の順位を、(―)は前年21位以下を表します。 ※東京大学新聞社まとめを元に作成 |
(人) |
東京大学 大学院修了者の就職状況(官公庁)
官公庁は首位が経済産業省、2位が国土交通省で、2019年度と順位が逆転しました。また、2019年度は10位以内に名前のなかった警察庁が6人で5位にランクインしています。
大学院修了者 | |||
---|---|---|---|
順位 | 省庁名 | 順位差 | 人数 |
1 | 経済産業省(2) | ↑ | 12 |
2 | 国土交通省(1) | ↓ | 10 |
3 | 外務省(6) | ↑ | 8 |
4 | 農林水産省(4) | → | 7 |
5 | 警察庁(―) | ↑ | 6 |
6 | 環境省(8) | ↑ | 5 |
厚生労働省(6) | → | 5 | |
総務省(―) | ↑ | 5 | |
特許庁(3) | ↓ | 5 | |
文部科学省(4) | ↓ | 5 | |
※括弧内の数字は前年の順位を、(―)は前年21位以下を表します。 ※東京大学新聞社まとめを元に作成 |
(人) |
<掲載データについて>
上記は、東京大学新聞社が各学部・研究科への問い合わせをもとに2020年度卒業・修了者の就職状況を集計したデータを、許可を得て掲載しています(東京大学新聞 第2966号)。
※2020年度卒業・修了者は2021年3月卒業・修了者以外にも、2020年9月卒業・修了者などを含みます。 ※データは各学部・研究科への問い合わせをもとに作成しており、各学部・研究科に報告していない者や、就職を辞退した者などの人数が反映されていないため、実際の就職者数と異なる場合があります。一部の学部・研究科では、進学者数が未公表になっています。
全学部・大学院 就職先
続いて、東京大学が集計した2020年度卒業者の卒業後の状況および2020年度修了者の修了後の状況から作成した、官公庁と民間企業の就職先の割合を分析したデータを掲載します。グラフでは学部・研究科ごとに就職先の業種別割合を示しています。
東京大学 学部卒業者の就職先
学部卒業者(医学部と薬学部を除く)の就職先を学部別に見ると、官公庁への就職率が最も高かったのは法学部(34.8%)でした。教育学部(21.6%)、文学部(15.4%)と続き、学部全体の就職者のうち14.6%が公務の道へ進みました。
一方、民間企業への就職率が最も高かったのは、経済学部(93.9%)でした。次いで、理学部(90.0%)、文学部(84.2%)が高く、学部全体では80.7%となりました。
<グラフ1>2020度学部卒業者の就職先の割合
※東京大学公表データ
※卒業者のうちで、就職した者の就職先の割合を示しています(医学部と薬学部を除く)。
東京大学 大学院修了者の就職先
続いて大学院修了者の就職先です。
官公庁への就職率が最も高かったのは公共政策学教育部(34.9%)でした。以下、教育学研究科(12.5%)、人文社会系研究科(9.1%)と続き、大学院全体の就職者のうち官公庁へ就職した割合は5.5%となりました。
一方、民間企業への就職率が高いのは、情報理工学系研究科(93.3%)でした。医学系研究科(93.2%)、学際情報学府(91.6%)などが続き、大学院全体では88.2%が民間企業へと就職しました。
<グラフ2>2020年度大学院修了者の就職先の割合
※東京大学公表データ
※修了者のうちで、就職した者の就職先の割合を示しています。
※大学院修了者には、退学後に論文を提出して学位を授与された者と満期退学者を含みます。
※2020年度卒業・修了者は2021年3月卒業・修了者以外にも、2020年9月卒業・修了者などを含みます。 ※記事中の割合の数字はいずれも小数第2位を四捨五入したものです。